第21回問題43【平成30年度ケアマネ試験保健医療サービス分野】

問題43　通所リハビリテーションについて正しいものはどれか。3つ選べ。

１．主治の医師が必要と認めた居宅要介護者に、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを提供する。

２．若年性認知症患者は、通所リハビリテーションの対象とならない。

３．IADLの維持・回復は、通所リハビリテーションの目的に含まれない。

４．リハビリテーションマネジメント加算は、SPDCAサイクルの構築を通じて、多職種協働によりリハビリテーションの質の管理を行うことを目的としている。

５．介護老人保健施設における通所リハビリテーションの人員基準では、常勤の医師を1人以上置かなければならない。

（注）SPDCAとは、調査（Survey）、計画（Plan）、実行（Do）、評価（Check）及び改善（Action）をいう。

解答

1、4、5

１．主治の医師が必要と認めた居宅要介護者に、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを提供する。
→◯

　設問のとおりです（2020ユーキャン速習レッスンP305、八訂基本テキスト2巻P110）。

２．若年性認知症患者は、通所リハビリテーションの対象とならない。
→×

　通所リハビリテーションの対象には、若年性認知症（40歳以上65歳未満）の患者も含まれます（選択肢3の解説を参照）。そのため、解答は×になります。

　なお、若年性認知症の利用者を受け入れるなどの要件を満たした場合は、若年性認知症利用者受入加算を算定します（2020ユーキャン速習レッスンP308、八訂基本テキスト2巻P105・P121）。

若年性認知症利用者受入加算
受け入れた若年性認知症（40歳以上65歳未満）の利用者ごとに個別に担当者を定めて、その担当者を中心に、利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供した場合に算定する。　ただし、認知症加算を算定した場合は算定しない。

認知症加算
以下の全て満たした場合に、認知症高齢者の日常生活自立度Ⅲ以上の利用者に対して算定する。 ●介護職員または看護職員を人員基準に規定される数に加えて常勤換算で2人以上確保している。 ●前年度または前3か月間の利用者総数のうち、認知症高齢者の日常生活自立度Ⅲ以上の利用者の占める割合が20％以上。 ●サービスを提供する時間帯を通じて専らサービス提供にあたる認知症介護指導者研修、認知症介護実践リーダー研修、認知症介護実践者研修などを修了した者を1人以上確保している。

３．IADLの維持・回復は、通所リハビリテーションの目的に含まれない。
→×

　通所リハビリテーションの目的には、IADLの維持・回復が含まれます（2020ユーキャン速習レッスンP305、八訂基本テキスト2巻P111）。そのため、解答は×になります。

通所リハビリテーションの目的
●身体機能の維持・回復 ●認知症高齢者および若年性認知症患者にあっては認知症症状の軽減と落ち着きある日常生活の回復 ●ADLの維持・回復 ●IADLの維持・回復 ●コミュニケーション能力または社会関係能力の維持・回復 ●上記に加えて社会交流の機会の増加

４．リハビリテーションマネジメント加算は、SPDCAサイクルの構築を通じて、多職種協働によりリハビリテーションの質の管理を行うことを目的としている。
→◯

　設問のとおりです（2020ユーキャン速習レッスンP307・P299、八訂基本テキスト2巻P83・P120）。

リハビリテーションマネジメント加算
以下の内容の実施状況に応じて、Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳの4区分で算定。 ●訪問リハビリテーション計画の定期的な評価 ●介護支援専門員を通じて訪問介護等の従業者に対する助言等 ●医師によるリハビリテーション専門職への指示等 ●リハビリテーション会議の定期的な開催 ●家族に対する助言 ●医師等による利用者等への説明と同意 ●訪問リハビリテーション計画データを厚生労働省に提出