問題37 通所リハビリテーション又は介護予防通所リハビリテーションについて正しいものはどれか。3つ選べ。
１．通所リハビリテーションに係る単位数は、事業所の規模とは無関係に設定されている。
２．リハビリテーション会議は、利用者およびその家族の参加が基本とされている。
３．通所リハビリテーション計画に位置付けられていなくても、事業所の屋外で指定通所リハビリテーションのサービスを提供することができる。
４．介護予防通所リハビリテーションにおいて、利用者の居宅と指定介護予防通所リハビリテーション事業所との間の送迎を実施しない場合であっても、利用者の同意があれば、基本報酬を算定できる。
５．指定通所リハビリテーション事業所の管理者は、専ら指定通所リハビリテーションの提供に当たる看護師に管理の代行をさせることができる。
解答
2、4、5
解説
１．通所リハビリテーションに係る単位数は、事業所の規模とは無関係に設定されている。
→×
→×
通所リハビリテーションの単位数は、事業所の規模に応じて、所要時間別、要介護度別に設定されています（2023ユーキャン速習レッスンP309）。そのため、解答は×になります。
２．リハビリテーション会議は、利用者およびその家族の参加が基本とされている。
→◯
→◯
設問のとおりです（2023ユーキャン速習レッスンP308、九訂基本テキスト上巻P502・P503）。
３．通所リハビリテーション計画に位置付けられていなくても、事業所の屋外で指定通所リハビリテーションのサービスを提供することができる。
→×
→×
屋外でのサービス提供の要件には、「あらかじめ通所リハビリテーション計画に位置づけられていること」という内容があります。そのため、解答は×になります。
| 通所リハビリテーションは、事業所内でサービスを提供することが原則であるが、次に掲げる条件を満たす場合においては、事業所の屋外でサービスを提供することができる。
●あらかじめ通所リハビリテーション計画に位置づけられていること。
●効果的なリハビリテーションのサービスが提供できること。
|
４．介護予防通所リハビリテーションにおいて、利用者の居宅と指定介護予防通所リハビリテーション事業所との間の送迎を実施しない場合であっても、利用者の同意があれば、基本報酬を算定できる。
→◯
→◯
設問のとおりです。
なお、（介護予防）通所リハビリテーションでは、基本として送迎を行います（送迎の費用は、基本の介護報酬に含まれています）。
そして、通所リハビリテーションにおいては、利用者が自分で通ったり、利用者の家族が送迎したりして、事業者が送迎を行わない場合は、送迎減算となります（2023ユーキャン速習レッスンP311。※介護予防通所リハビリテーションでは、送迎減算は設定されておらず、上記の設問にあるように利用者の同意があれば、基本報酬を算定できます）。
| 利用者に対して送迎を行わない場合は、片道につき、減算となる。 |
５．指定通所リハビリテーション事業所の管理者は、専ら指定通所リハビリテーションの提供に当たる看護師に管理の代行をさせることができる。
→◯
→◯
管理者は、医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士またはサービスの提供に当たる看護師のうちから専任した者に管理の代行をさせることができます（2023ユーキャン速習レッスンP309、九訂基本テキスト上巻P503）。そのため、解答は◯になります。
