問題42 訪問看護について正しいものはどれか。3つ選べ。
１．特別訪問看護指示書があるときは、7日間に限り、医療保険による訪問看護を提供することができる。
２．訪問看護事業を行う事業者は、指定訪問看護ステーションに限られる。
３．指定訪問看護事業者は、主治の医師に訪問看護計画書及び訪問看護報告書を提出しなければならない。
４．訪問看護の根拠法には、高齢者医療の確保に関する法律も含まれる。
５．利用者が短期入所療養介護を利用している場合には、訪問看護費は算定できない。
解答
3、4、5
解説
１．特別訪問看護指示書があるときは、7日間に限り、医療保険による訪問看護を提供することができる。
→×
→×
特別訪問看護指示書が交付されている場合、14日間に限り医療保険によって訪問看護が提供されます（2022ユーキャン速習レッスンP293、九訂基本テキスト上巻P454）。そのため、解答は×になります。
▼医療保険による訪問看護の詳細は、以下の「ポイント解説」を参照
訪問看護の基準について、◯か×で答えなさい
Ｑ１ 訪問看護事業所の開設者は、医療法人及び社会福祉法人に限られる。
解答を...
２．訪問看護事業を行う事業者は、指定訪問看護ステーションに限られる。
→×
→×
訪問看護ステーションだけでなく、病院・診療所も訪問看護を提供することが可能です（2022ユーキャン速習レッスンP293、九訂基本テキスト上巻P463）。そのため、解答は×になります。
３．指定訪問看護事業者は、主治の医師に訪問看護計画書及び訪問看護報告書を提出しなければならない。
→◯
→◯
設問のとおりです（2022ユーキャン速習レッスンP295、九訂基本テキスト上巻P465）。
４．訪問看護の根拠法には、高齢者医療の確保に関する法律も含まれる。
→◯
→◯
高齢者医療の確保に関する法律に基づく後期高齢者医療制度の内容に、訪問看護療養費が含まれます（2022ユーキャン速習レッスンP428、九訂基本テキスト下巻P481）。そのため、解答は◯になります。
▼後期高齢者医療制度の内容の詳細は、以下の「ポイント解説」を参照
後期高齢者医療制度の利用・内容について、◯か×で答えなさい
Ｑ１ 後期高齢者医療制度の被保険者が給付を受ける際の一部負担金は、...
５．利用者が短期入所療養介護を利用している場合には、訪問看護費は算定できない。
→◯
→◯
設問のとおりです。
これは、利用者が短期入所療養介護を利用している最中は、短期入所療養介護によって必要な介護等のサービスが総合的に提供されるので、その短期入所療養介護事業所を看護職員等が訪問して訪問看護を提供する必要はなく、そのため訪問看護費は算定できない、ということです。
