訪問リハビリテーションの基準

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訪問リハビリテーションの基準について、◯か×で答えなさい

Q1 訪問リハビリテーションは、病院、診療所、介護老人保健施設、介護医療院又は介護老人福祉施設から提供することができる。
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A ×
 訪問リハビリテーションを提供できるのは、病院・診療所、介護老人保健施設、介護医療院。介護老人福祉施設には提供できない。
Q2 訪問看護ステーションの理学療法士や作業療法士がリハビリテーションを実施した場合には、訪問リハビリテーション費が算定される。
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A ×
 訪問看護ステーションは、訪問リハビリテーションを提供することはできない。
 なお、訪問看護ステーションの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は訪問看護の一環としてリハビリテーションを実施することができ、これについて訪問看護費を算定する。
Q3 指定訪問リハビリテーションの提供は、研修を受けた看護師が行うことができる。
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A ×
 訪問リハビリテーションを実施できるのは、理学療法士、作業療法士または言語聴覚士。看護師には提供できない。
Q4 指定訪問リハビリテーション事業所は、常勤の理学療法士及び作業療法士を各1名以上置かなければならない。
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A ×
 訪問リハビリテーションの人員基準では、理学療法士、作業療法士または言語聴覚士を適当数置くこととされている。
 しかし、設問のように「常勤の理学療法士および作業療法士を各1名以上置かなければならない」とはされていない。
Q5 訪問リハビリテーションは、訪問リハビリテーション計画を作成して実施されるため、必ずしも医師の指示は必要ない。
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A ×
 訪問リハビリテーションは、医師の診療に基づいて作成された訪問リハビリテーション計画に従って提供される。
Q6 訪問リハビリテーション計画は、医師及び理学療法士、作業療法士または言語聴覚士が作成する。
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A ◯
 医師の診療に基づき、医師および理学療法士、作業療法士または言語聴覚士が訪問リハビリテーション計画を作成する。
Q7 介護保険の訪問リハビリテーションのみを利用する場合であって、既に居宅サービス計画が作成されているときは、訪問リハビリテーション計画を作成する必要はない。
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A ×
 既に居宅サービス計画が作成されている場合は、それに沿って訪問リハビリテーション計画を作成する。
Q8 介護予防訪問リハビリテーションでは、モニタリングの結果、特に問題がない場合には、必ずしも介護予防サービス計画を作成した指定介護予防支援事業者に報告をしなくてもよい。
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A ×
 介護予防訪問リハビリテーションの運営基準では、モニタリングの結果を記録し、介護予防支援事業者に報告することとされている。

ポイント解説

訪問リハビリテーション事業者となれるもの

 指定を受けて訪問リハビリテーション事業者となれるは、病院・診療所、介護老人保健施設、介護医療院です。

 上記以外のもの(たとえば訪問看護ステーションや介護老人福祉施設など)は、訪問リハビリテーション事業者になることはできません。

訪問リハビリテーションの人員基準・担当者

 訪問リハビリテーションの人員基準では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を適当数置くこととされています。

訪問リハビリテーションを提供するのは、指定を受けた病院・診療所、介護老人保健施設、介護医療院のみ
 「訪問リハビリテーション」とは、居宅を訪問して行うリハビリテーション全般をいうのではありません。指定を受けた病院・診療所、介護老人保健施設、介護医療院が行うものだけが「訪問リハビリテーション」です。

訪問看護ステーションの理学療法士等が提供するのは訪問看護
 訪問看護ステーションの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は訪問看護の一環としてリハビリテーションを実施することができます。これは訪問リハビリテーションではなく、あくまで訪問看護になります。

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