通所リハビリテーションの内容・介護報酬【一問一答 ケアマネ試験対策】

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通所リハビリテーションの内容・介護報酬について、◯か×で答えなさい

Q1 個々の利用者に応じて作成された通所リハビリテーション計画に基づいて行われるため、グループごとにサービス提供を行うことはできない。
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A ×
 通所リハビリテーションでは、利用者のニーズに応じて、個別リハビリテーションと集団ハビリテーションを組み合わせて提供する。
Q2 認知症の症状の軽減を図ることが難しいため、認知症高齢者は、通所リハビリテーションの適用にはならない。
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A ×
 認知症高齢者も、通所リハビリテーションの対象となる。

 なお、認知症高齢者にサービスを提供し、一定の要件を満たせば、認知症短期集中リハビリテーション実施加算を算定することができる。

認知症短期集中リハビリテーション実施加算(I・Ⅱ)
 認知症高齢者のうち、リハビリテーションによって生活機能の改善が見込まれる利用者に対し、退院(退所)日または通所開始日(Ⅱについてはその日の属する月)から3か月以内にリハビリテーションを集中的に実施した場合であって、リハビリテーションマネジメント加算を算定している場合に、Ⅰについては1日につき、Ⅱについては1か月につきで算定する。
 ただし、短期集中個別リハビリテーション実施加算または生活行為向上リハビリテーション実施加算を算定している場合は算定しない。
Q3 嚥下障害のための食事摂取のリハビリテーションは、通所リハビリテーションの計画に位置付けることができる。
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A ◯
 設問のとおり。

 なお、この場合に口腔機能向上サービスを提供するなど一定の要件を満たせば、口腔機能向上加算を算定することができる。

口腔機能向上加算
 言語聴覚士、歯科衛生士、看護職員を1名以上配置し、医師、歯科医師、言語聴覚士、歯科衛生士、看護職員、介護職員その他の職種の者が共同して作成した口腔機能改善管理指導計画に基づき、医師、医師・歯科医師の指示を受けた言語聴覚士・看護職員、または歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が口腔機能向上サービス(口腔清掃の指導・実施、摂食・嚥下機能の訓練指導や実施)を行った場合に、原則として3か月以内の期間に限り、月2回を限度に算定する。
Q4 低栄養状態により体力が低下している高齢者は、通所リハビリテーションの対象とはならない。
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A ×
 低栄養状態の高齢者も、通所リハビリテーションの対象となる。

 なお、この場合に栄養改善サービスを提供するなど一定の要件を満たせば、栄養改善加算を算定することができる。

栄養改善加算
 管理栄養士(外部との連携を含む)を1人以上配置し、低栄養状態またはそのおそれのあるにある利用者に対して、栄養改善サービス(栄養食事相談等の栄養管理)を行った場合に、原則として3か月以内の期間に限り、月2回を限度に算定する。
Q5 独居老人のための調理訓練は、通所リハビリテーション計画に位置付けられることはできない。
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A ×
 調理訓練などIADLの維持・回復は、通所リハビリテーションの目的に含まれる。

※IADL(手段的日常生活動作)……家事、買い物、金銭管理、趣味活動、公共交通機関の利用、車の運転など。
Q6 通所リハビリテーションにおける短期集中個別リハビリテーション実施加算は、退院日又は認定日から起算して3か月以内に個別リハビリテーションが集中的に行われた場合に、算定することができる。
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A ◯
 設問のとおり。

短期集中個別リハビリテーション実施加算
 医療機関もしくは介護保険施設からの退院(退所)日、または初めて認定を受けた日から起算して3か月以内に、おおむね週2日以上、1日40分以上のリハビリテーションを行った場合であって、リハビリテーションマネジメント加算を算定している場合に算定する。
 ただし、認知症短期集中リハビリテーション実施加算または生活行為向上リハビリテーション実施加算を算定している場合は算定しない。
Q7 通所リハビリテーションにおける栄養スクリーニング加算は、サービス利用開始時及び利用中6月ごとに利用者の栄養状態について確認を行い、栄養状態に関する情報を介護支援専門員に提供した場合に、算定することができる。
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A ◯
 設問のとおり。

栄養スクリーニング加算
 サービス利用開始時および利用中6か月ごとに利用者の栄養状態について確認を行い、栄養状態に関する情報を介護支援専門員に提供した場合に算定する。
 ただし、利用者が栄養改善にかかる栄養改善サービスを受けている間は算定しない。
Q8 通所リハビリテーション費の延長加算は、所要時間が6時間以上の場合に認められる。
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A ×
 延長加算が算定できるのは、所要時間が8時間以上の場合。

延長加算
 7時間以上8時間未満のサービスの前または後に、日常生活上の世話を行った場合で、それらの所要時間の通算が8時間以上の場合に、5時間を限度として算定する。
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