通所リハビリテーションの基準【一問一答 ケアマネ試験対策】

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通所リハビリテーションの基準について、◯か×で答えなさい

Q1 病院、診療所、介護老人福祉施設、介護医療院、介護老人保健施設で実施される。
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A ×
 通所リハビリテーションを提供できるのは、病院・診療所、介護医療院、介護老人保健施設のみ。介護老人福祉施設には提供できない。
Q2 保険医療機関である病院・診療所は、通所リハビリテーションについて都道府県知事の指定があったものとみなされる。
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A ◯
 保険医療機関である病院・診療所には、通所リハビリテーションについて、申請をしなくても指定を受けたとみなされる「みなし指定」がある。

みなし指定の詳細は、以下の「ポイント解説」を参照
指定の特例(みなし指定)について、◯か×で答えなさい Q1 病院について、健康保険の保険医療機関の指定があったときは、原則とし...
Q3 利用者の生活機能を向上するために、必ず理学療法士または作業療法士を確保しなければならない。
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A ×
 理学療法士・作業療法士ではなく、言語聴覚士を配置しても可(詳しくは、後述の「ポイント解説」を参照)。
Q4 介護老人保健施設に併設されている事業所においては、通所リハビリテーション計画の作成は、介護老人保健施設の介護支援専門員が行うことが望ましい。
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A ×
 設問のような規定はない(通所リハビリテーション計画の作成については、Q6の解説を参照)。
Q5 通所リハビリテーション計画は、主治の医師が作成しなければならない。
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A ×
 設問のような規定はない(通所リハビリテーション計画の作成については、Q6の解説を参照)。
Q6 常に理学療法士がリハビリテーションの計画を立案し、作業療法士、言語聴覚士、看護職員等に指示を行う。
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A ×
 医師、理学療法士、作業療法士などの従業者が共同して、診療や検査などに基づいて、通所リハビリテーション計画を作成する。
Q7 通所リハビリテーション計画は、既に居宅サービス計画が作成されている場合には、その計画の内容に沿って作成しなければならない。
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A ◯
 設問のとおり。
Q8 通所リハビリテーション事業者は、安全・サービス提供管理委員会を設置しなければならない。
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A ×
 設問のような規定はない。

 なお、安全・サービス提供管理委員会を設置しなければならないのは、療養通所介護事業者。

安全・サービス提供管理委員会の詳細は、以下の「ポイント解説」を参照
療養通所介護の基準・内容・介護報酬について、◯か×で答えなさい Q1 療養通所介護は、介護療養病床に入院中の者が利用する通所介...
Q9 通所リハビリテーションの実施に当たっては、実施状況及びその評価を診療記録に記載しなければならない。
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A ◯
 設問のとおり。
Q10 医師がいなくても、基準該当サービスとして通所リハビリテーションを提供できる。
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A ×
 通所リハビリテーションには、基準該当サービスは認められていない。

基準該当サービスの詳細は、以下の「ポイント解説」を参照
基準該当サービス事業者について、◯か×で答えなさい Q1 居宅介護支援は、基準該当サービスとして認められる。 解答を見る...


ポイント解説

通所リハビリテーション事業者となれるもの

 指定を受けて通所リハビリテーション事業者となれるのは、病院、診療所、介護医療院、介護老人保健施設です。

 上記以外のもの(たとえば介護老人福祉施設など)は、通所リハビリテーション事業者になることはできません。

通所リハビリテーションの人員基準

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員(看護師、准看護師)、介護職員
利用者10人まで……単位ごとに、提供時間を通じて専従で1人以上。
利用者10人を超える場合……単位ごとに、提供時間を通じて専従で利用者10人あたり1人以上。
専従の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士……利用者100人ごとに1人以上。
関連Q&A
 この場合の「単位は、簡単に言うと「同じ場所で、一緒にサービスを提供する」ということになります。  たとえば、午前中にAの部屋でアさん、イさん、ウさんの3人に一緒に通所介護を提供する場合は、1単位です。  また、たとえば午前中にAの部屋でアさん、イさん、ウさんの3人に一緒に通所介護を提供して、同じく午前中にBの部屋でエさん、オさん、カさんの3人に一緒に通所介護を提供する場合は、合計2単位です。  それから、同じ部屋でも、時間帯が違えば、単位も異なります。  たとえば、午前中にAの部屋でアさん、イさん、ウさんの3人に一緒に通所介護を提供した場合、これで1単位です。  午後に同じくAの部屋でエさん、オさん、カさんの3人に一緒に通所介護を提供した場合、これで1単位です。  合計で2単位になります。

通所リハビリテーション計画の作成

 医師、理学療法士、作業療法士などの従業者は、診療や検査などを基に、共同して、利用者の心身状況・希望・環境を踏まえて通所リハビリテーション計画を作成しなければならない、とされています。

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