居宅療養管理指導の内容・介護報酬

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居宅療養管理指導の内容・介護報酬について、◯か×で答えなさい

Q1 居宅療養管理指導を利用できるのは、通院が困難な要介護者に限られる。
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A ◯
 居宅療養管理指導の指定基準の基本方針において、「通院が困難な利用者に対して」と規定されている。
Q2 在宅で、気管カニューレ等の生命維持に必要な器具をつけている人は、居宅療養管理指導の対象とならない。
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A ×
 生命維持に必要な器具をつけているなど、医療ニーズが高い利用者が、居宅療養管理指導の対象になる。
Q3 医師による居宅療養管理指導は、医学的管理に基づき行われるので、介護支援専門員への情報提供は行わなくてよい。
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A ×
 医師、歯科医師、薬剤師が居宅療養管理指導を行う場合は、介護支援専門員に対する居宅サービス計画の策定等に必要な情報提供をすることが、介護報酬を算定する要件のひとつとされている。
Q4 医師、薬剤師が行う居宅療養管理指導は、介護支援専門員によるケアプランが作成されていなくても、算定できる。
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A ◯
 居宅療養管理指導には区分支給限度基準額が設定されておらず、介護支援専門員が費用管理を行う必要がないため、ケアプランが作成されていなくても算定が可能。

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居宅サービス計画に位置づける必要があるのは、どのサービスですか?
 居宅サービス計画に位置づける必要があるのは、居宅サービス・地域密着型サービスのうち、区分支給限度基準額が定められているサービスを現物給付で利用する場合です。  

区分支給限度基準額の定められているサービスを現物給付で利用する場合に居宅サービス計画を作成する

 居宅サービス計画を作成する大きな目的のひとつは、居宅の利用者が区分支給限度基準額の定められているサービスを組み合わせて現物給付で利用する際に、費用合計が上限を超えないよう管理することです。もし、区分支給限度基準額の定められているサービスを、計画しないまま現物給付で利用してしまうと、上限を超えてしまうことが容易に考えられるからです。つまり、区分支給限度基準額の定められているサービスを現物給付で利用する場合に、費用管理のために居宅サービス計画を作成して、そこに位置づける、ということです。 ※このことは、介護予防サービス計画でも同様です。  こうしたことから、区分支給限度基準額が設定されているサービスについては、居宅サービス計画・介護予防サービス計画に位置づけることが現物給付の要件のひとつとされています(2018中央法規ワークブックP71、八訂基本テキスト1巻P115)。  

区分支給限度基準額が設定されていないサービスは、居宅サービス計画に位置づけなくてもよい

 上記のような居宅サービス計画の意義からして、区分支給限度基準額が設定されていないサービスについては、居宅サービス計画への位置づけは不要となります。具体的には、個別に支給限度基準額が設定されている特定福祉用具販売と住宅改修(2018中央法規ワークブックP66、八訂基本テキスト1巻P114)、支給限度基準額が設定されていないサービスです。 ※区分支給限度基準額の定められているサービスを現物給付で利用して居宅サービス計画を作成していて、特定福祉用具販売も利用する場合は、特定福祉用具販売についても居宅サービス計画に記入します(2018中央法規ワークブックP155、八訂基本テキスト1巻P237)。
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Q5 薬局の薬剤師による居宅療養管理指導には、必ずしも医師又は歯科医師の指示は必要ない。
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A ×
 薬局の薬剤師は、医師または歯科医師の指示に基づいて、居宅療養管理指導を行うこととされている。
Q6 利用者の居宅を訪問して薬剤師が行う居宅療養管理指導は、薬局の薬剤師に限定されており、医療機関の薬剤師は行うことができない。
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A ×
 薬剤師による居宅療養管理指導は、薬局の薬剤師だけでなく、病院・診療所の薬剤師も行うことができる。
Q7 居宅療養管理指導における薬剤管理指導には、医師の処方に基づく薬の調剤が含まれる。
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A ×
 居宅療養管理指導における薬剤管理指導は、薬学的な管理と指導であり、薬の調剤は含まれない。
Q8 居宅療養管理指導における薬剤管理指導は、医師の処方による薬剤だけでなく、市販の医薬品、漢方薬、健康食品や一般食品が影響し合う可能性を確認する。
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A ◯
 居宅療養管理指導における薬剤管理指導には、医師の処方による薬剤と市販の医薬品などが互いに影響する可能性についても確認することが求められる。
Q9 栄養士は、利用者ごとの栄養ケア計画を作成し、これに基づき栄養管理を行うことにより、居宅療養管理指導費を算定することができる。
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A ×
 栄養士ではなく、管理栄養士がサービスを提供しなければ、居宅療養管理指導費は算定できない。
Q10 居宅療養管理指導における口腔内の清掃又は有床義歯の清掃に関する指導は、歯科衛生士だけでなく、保健師や看護師、准看護師も行うことができる。
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A ◯
 居宅療養管理指導における歯科衛生指導を行うことができるのは、歯科衛生士と看護職員(保健師、看護師、准看護師)。

ポイント解説

居宅療養管理指導を提供する職種と内容

医師・歯科医師……医学的管理指導
薬剤師……薬学的管理指導
管理栄養士……栄養指導
歯科衛生士・看護職員(保健師、看護師、准看護師)……歯科衛生指導

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