問題41 指定通所リハビリテーションについて正しいものはどれか。3つ選べ。
１．要介護認定を受けた若年性認知症患者は、利用できる。
２．通所リハビリテーション計画は、介護支援専門員が作成しなければならない。
３．介護職員は、リハビリテーション会議の構成員になれない。
４．介護老人保健施設は、提供することができる。
５．心身機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるために行われる。
解答
1、4、5
解説
１．要介護認定を受けた若年性認知症患者は、利用できる。
→◯
→◯
若年性認知症患者は、通所リハビリテーションの対象外とはされていません。若年性認知症患者であっても、要介護認定を受けていれば利用できます（2024ユーキャン速習レッスンP307、九訂基本テキスト上巻P493）。そのため、解答は◯になります。
２．通所リハビリテーション計画は、介護支援専門員が作成しなければならない。
→×
→×
設問のような規定はありません。通所リハビリテーション計画は、医師及び理学療法士、作業療法士等の従業者が、共同して作成します（2024ユーキャン速習レッスンP308、九訂基本テキスト上巻P503）。そのため、解答は×になります。
３．介護職員は、リハビリテーション会議の構成員になれない。
→×
→×
リハビリテーション会議は、「利用者とその家族の参加を基本としつつ、医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、介護支援専門員、居宅サービス計画の原案に位置付けた指定居宅サービス等の担当者その他の関係者により構成される会議」とされています（2024ユーキャン速習レッスンP308・P301、九訂基本テキスト上巻P500・P475・P476）。
この構成員に、介護職員がなることは可能であるため、解答は×になります。
４．介護老人保健施設は、提供することができる。
→◯
→◯
指定を受けて通所リハビリテーション事業者となれるのは、病院・診療所、介護老人保健施設、介護医療院です（2024ユーキャン速習レッスンP307、九訂基本テキスト上巻P492）。ここに介護老人保健施設が含まれるため、解答は◯になります。
５．心身機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるために行われる。
→◯
→◯
設問のとおりです（2024ユーキャン速習レッスンP307、九訂基本テキスト上巻P493）。
